気象庁によりますと、松江市付近では、レーダーによる解析で、午前5時40分までの1時間におよそ100ミリの猛烈な雨が降ったとみられます。災害が発生する危険が迫っていることから、気象庁は「記録的短時間大雨情報」を発表して安全を確保するよう、呼びかけています。
とある日の私の外来に、102歳の女性が受診しました。飲んでいる薬は便秘薬のみ。これまで病気という病気をしたことがないということでした。外見上は70歳と言われても驚かないほど若々しく、しっかりと自分の足で歩いて受診をされました。
日本の生態学者・今西錦司による進化論は、ダーウィンとは異なる平和で主体的な進化論というイメージもあり、多くの人に影響を与え、今でも人気のある論の1つです。今西論では、ダーウィンの自然淘汰説を否定すされますが、著者は、今西の理解のしかたには誤解があると思、と言います。その誤解とは一体、何でしょうか？ 実は、進化に限らず、私たちが思考したり、論理を構築したりするときに陥りりやすいことだ、とも言います。
【難読漢字クイズ】「灰汁」って読めますか？本当にあってますか？
読者のみなさんの中にも、両親の「介護」が心配になってきたという方がいるかもしれません。団塊の世代が介護対象者となる2020年以降、介護人口が爆発的に増えます。政府は、2020年の介護人口約657万件に対し、20年後の2040年には957万人と、約5割増しになるという推計をしています（厚生労働省「介護保険状況調査」などから推計）。
新人女子プロゴルファー「ひよこ」こと日向みよこは、ヨントリーレディースで「女王」フレイザー絵理奈と最終日最終組で回っていた。 圧倒的な実力の差を見せつけられるも、謎の不調に見舞われた絵理奈を猛追する。 最終ホールのパー5でついに1打差まで迫ったひよこだが、ティーショットが林の中に入ってしまう。 木と木の狭い隙間を狙ったスーパーショットを放つと、グリーン手前20Yまでボールを持ってくる。 3打目をグリーンに乗せたらバーディチャンスだが、次の1打はバンカーに入ってしまう――。
7月1日、中国共産党が創立100年を迎え、その記念式典において、習近平国家主席は中華文明の「偉大な復興」を誇示した。もう一つの超大国・アメリカでは、バイデン大統領が、「民主主義諸国vs.専制主義諸国」の「バイデン・ドクトリン」の枠組みにそった政策を推進している。もはや不可避的な米中「競争」の世界観のなかで、日本の取るべき立場とは。
人と人の「わかりあえなさ」に悩む気持ちに寄り添った4コマ漫画をTwitterにつづり、人気を集める黄身子さんの描き下ろし漫画『トライアングルとうさぎ』。うさぎと暮らす孤独な女の子れみちゃんの愛と成長の物語
企業の営業現場において、ITを活用した営業支援ツールの導入がジワジワと進んでいる。コロナ危機をきっかけに日本企業もようやくIT投資を加速し始めており、コロナ終息後には「足」を使った昭和型営業が姿を消す可能性が高まっている。これからやってくるモーレツ営業マン不要社会は、ビジネスパーソンにとって朗報なのだろうか。
2021年度防衛予算で開発費576億円が計上された次期戦闘機。開発にかかる総経費は1兆4000億円と見積もられていることがわかった。防衛省関係者が明らかにした。
神戸市立王子動物園のメスのジャイアントパンダ「タンタン（旦旦）」。そのかわいい姿と優雅な所作から、親しみを込めて、“神戸のお嬢様”とも呼ばれています。愛くるしいタンタンですが、中国への返還が決まっています。神戸で最後の時間を過ごすお嬢様の様子を、毎週水曜日にお届け！
2月23日に61歳の誕生日を迎えられた天皇陛下は、その4日前の19日に記者会見に臨まれた。
韓国の政界が次期大統領選挙レースに本格的に突入するやいなや、早速、有力候補者間で「歴史認識論争」が勃発している…
次の衆議院選挙に向けて、連合は、支援する立憲民主党と国民民主党との政策協定の原案をまとめ、新型コロナウイルスによる危機を克服するため、命と暮らしを守ることを政策の起点にするとしたうえで、医療資源の偏りや不安定な雇用を改めるなどとしています。
今、「商用車」という“クルマのカテゴリーのくくり方”が、大きく変わろうとしている。近年、モノの移動…
土石流が起きた静岡県熱海市では今も土砂災害の危険性が非常に高い状態が続いていて、厳重な警戒が必要です。一方、前線と低気圧の影響で中国地方などでは、局地的に雨雲が発達しています。7日は日本海側を中心に非常に激しい雨が降って大雨となるおそれがあり、気象庁は土砂災害に警戒するとともに、低い土地の浸水や川の増水に十分注意するよう呼びかけています。
大リーグ、エンジェルスの大谷翔平選手がアメリカンリーグの週間最優秀選手、「週間MVP」に選ばれました。大谷選手の受賞は6月の第3週に続き今シーズン2回目、通算では4回目です。
◇サツドラホールディングス（８月１１日）取締役 中村真紀
◇ツルハホールディングス（８月１０日）取締役 岡崎拓也、（監査役）大船正博
「立ち消えになったとも聞いていたが、結局、統合を決めたのか……」。ある地方銀行の幹部は、青森県の青…
インドと中国の国境を巡る対立は1962年の軍事衝突に端を発するが、昨年5月に過去数十年で最大規模の衝突が発生したことで再び緊張が高まっている。今年2月に両国は一部地域からの引き揚げで合意したものの、その後の撤退交渉は停滞しており、これに業を煮やしたインドが、兵員を増強したのである。中国の習近平も身構える事態は、ここからいったいどうなるのか。最前線レポート。