ルブレフ 全米OPで3度目の8強
テニスの全米オープン（アメリカ/ニューヨーク、ハード、グランドスラム）は５日、男子シングルス４回戦が行われ、第９シードのＡ・ルブレフが第７シードのＣ・ノリーを6-4, 6-4, 6-4のストレートで破...
テニスの全米オープン（アメリカ/ニューヨーク、ハード、グランドスラム）は５日、男子シングルス４回戦が行われ、第９シードのＡ・ルブレフが第７シードのＣ・ノリーを6-4, 6-4, 6-4のストレートで破...
兼業投資家として総資産5億円を超える上岡正明氏も、23年間の投資歴のなかで、三度の大暴落に遭い、退場…
アフリカ東部のソマリアで干ばつによる食料危機が深刻化し、国連はこれから年末にかけて深刻な飢きんに陥り、多数の人命が失われるおそれが高まっているとして、各国に対し早急な支援を求めています。
ロシア軍が掌握するウクライナのザポリージャ原子力発電所では5日、砲撃による火災の影響で外部電源が失われました。原子炉などを冷却する機能は維持されていますが、IAEA＝国際原子力機関が現地入りしたあとも安全性が懸念される状況が続いています。
ついに日本政府が水際対策を緩和する。新型コロナワクチンの3回接種証明書があれば、日本に入国・帰国す…
一時は一服した円安だったが、8月29日にはまたもや1ドル139円をつけて再び円安基調に逆戻りしてしまった。ここから1ドル140円、150円と円安が進んでいってしまうのか。それを読み解くために最も有効な「たったひとつの数字」があることをご存じだろうか。これさえウォッチしていれば、円安が進むのか、逆に円高に戻るのか、予測がつくという。経済評論家の鈴木貴博氏が解説する！
倒産はそもそもどんなパターンで起こるのか。対コロナ禍以外のことにも目を向けられるようになってきた今こそ、改めて考えてみたい。
為替市場で1ドル＝140円の大台を突破して、「円安ショック」が市場を駆け巡っている。円安は勢いこのまま止まらずにさらに進んでいくのか、それとも沈静化するのか――。その先行きをめぐって、市場が固唾をのむ“緊張状態”はしばらく続く中にあって、9月にはさらに為替を大きく左右しそうなビッグイベントが立て続けに待ち受けており、いままさに緊張感がピークに達しようとしている。円安か、円高か。われわれはいまどう考え、動くのが「正解」なのか――。次のポイントは「9月13日」だ。
元テレビ東京のアナウンサーで、現在はフリーとして大活躍している鷲見玲奈アナが自身のインスタグラムを更新。シックな衣装をこしらえて番組収録に臨んだことをファンに報告している。
芸能界で一番有名な占い師であるゲッターズ飯田さん。この度、彼の「原点」とも言えるエッセイ集が発売された。読むと元気になり、運気がもらえる『ゲッターズ飯田の占いよりも大切な話 ただそう思っただけ』から、ゲッターズ飯田さんが感じた「運がいい人の特徴」について、一部編集のうえ紹介しよう。
不透明な外部環境を背景に上値が重くなる局面では、総還元性向の高い銘柄に注目したい。足元の日本株市場では、配当利回りの高い銘柄が堅調に推移している。「資産所得倍増プラン」を”国策に売りなし”と捉えるならば、今後も配当利回りの高い銘柄の優位性は増すだろう。
世の中の出来事や現象、ニュースを絡めながら日常生活の風景を描く、週刊現代の連載マンガ「アー・ユー・ハッピー？」が人気のポテチ次郎さん。そんなポテチ次郎さんが今週お届けするマンガがこちら！
厳しい財政事情の中で、防衛費の何を増やすのか。それによって防衛力がどう高まるのか気になる人もいれば、財源がどういうところにあり、防衛費を増やすために他のどんな分野の予算を削り込むのかに関心を持つ人も多いはずである。今日はそうした疑問に答えるため、予算編成と来年度予算の概算要求の実情を読み解いてみたい。
『経営戦略全史』の著者であるKIT虎ノ門大学院 教授の三谷宏治氏が、数々の経営戦略論を踏まえながら、イノベーションの構造、これから必要な「力」について分かりやすく解説します。
JBpress／JDIRでは9月26日（月）、リアル店舗の在り方やオムニチャネル戦略の構築・見直し、パーソナライズ化、省人化・無人化による業務効率化、従業員満足度の向上など、小売業ならではのDXの進め方について、最新デジタル技術のトレンドを学ぶオンラインセミナー「第9回 リテールDXフォーラム」を開催します。
グローバルな金融企業で長くGCを務めた実績を持つEY弁護士法人シニアカウンセルで弁護士の室伏康志氏と、著名企業で企業内弁護士を務めるなど、豊富な経験を持つ同法人ディレクターで弁護士の前田絵理氏が、日本の企業法務の課題やその解決につながる法務DXについて、示唆に富んだ情報を提供しています。
ロシア政府は5日、日本とロシアとの間でこれまでに締結した北方領土の元島民らによる、いわゆる「ビザなし交流」などの協定を破棄したと、一方的に発表しました。そのうえで、ロシア外務省に対して、この決定を日本政府に通知するよう指示したとしています。
特産の藍の生産が盛んな徳島県上板町で、「すくも」と呼ばれる藍染めの染料作りが始まりました。
ロシアの通信社は、中国の習近平国家主席が今月14日に中央アジアのカザフスタンを公式訪問すると伝えました。習主席が外国を訪問すれば、新型コロナウイルスの感染拡大以来初めてで、隣国ウズベキスタンで開催される上海協力機構の首脳会議にも出席してロシアのプーチン大統領と対面で会談する可能性もあります。
鳥インフルエンザが発生する可能性が高まる季節を前に、農林水産省の専門家の会議が開かれ、ヨーロッパで過去最大規模の発生が起きていることなどから、この秋以降、国内でも発生するおそれが高いとして、対策の徹底を呼びかけました。
ロシアの独立系新聞で、プーチン政権に批判的な報道を続けてきた「ノーバヤ・ガゼータ」に対し、ロシアの裁判所は、報道機関としての登録を無効にする判断を示しました。この新聞の編集長で、ノーベル平和賞を受賞したムラートフ氏は「法的な根拠がない」と批判し、上訴する意向を示しています。
日本とインドの両政府は、外務・防衛の閣僚協議を、8日に東京都内で行う方向で調整しています。ロシアの大規模な軍事演習にインドや中国が参加する中、日本としては、日米豪印4か国のクアッドの枠組みで連携強化を図る重要性を確認したい考えです。
太平洋戦争中の「徴用」をめぐる問題で、韓国政府は、打開策を話し合う官民合同の協議会の4回目の会合を開きました。会合はこれが最後になるとみられ、日本企業の資産を売却する「現金化」に向けた司法手続きが続く中、ユン・ソンニョル（尹錫悦）政権としては、会合で出された意見も踏まえて打開策の取りまとめを急ぐ方針です。
物価の上昇が続く中、社員の生活を支えようと、企業の間ではこの夏、基本給を一律に引き上げる「ベースアップ」を行う動きが相次いでいます。
イギリスの与党 保守党の党首選挙を制したトラス外相が6日、ジョンソン首相の後任の首相に就任します。記録的なインフレで労働者のストライキが広がる中、国民の不安や不満を解消できるかが焦点です。