情報処理推進機構(IPA)の調査によると、DXで「成果が出ている」と答えた企業の割合は欧米が80～90%に対し、日本は約58%。成果内容も欧米企業が「利益増加」「売上高増加」「顧客満足度向上」といったバリューアップが中心なのに対し、日本企業は「コスト削減」の割合が突出して高い。DX投資額は増え続けているにもかかわらず、なぜ「トランスフォーメーション」といえるほどの成果が出ないのか。『BCGが読む経営の論点2026』(ボストン コンサルティング グループ編／日経BP)から一部を抜粋・再編集。DXを阻む構造的な課題を探る。
