日本総研トップが語る、中長期的な価値向上に向けて企業が取り組むべきこと日本企業は資本コストや資本収益性を意識し、人への投資を - ニュース・経営
「失われた30年」とも言われる経済成長の停滞に苦しんできた日本。ここから長期的な企業価値向上に転じるにはどのような取り組みが必要なのか。日本総合研究所 理事長の翁百合氏は、企業における意思決定の担い手としての取締役の役割を重視する。さらに人への投資、すなわち人的資本経営が成功の鍵になると指摘する。
「失われた30年」とも言われる経済成長の停滞に苦しんできた日本。ここから長期的な企業価値向上に転じるにはどのような取り組みが必要なのか。日本総合研究所 理事長の翁百合氏は、企業における意思決定の担い手としての取締役の役割を重視する。さらに人への投資、すなわち人的資本経営が成功の鍵になると指摘する。
第一生命ホールディングス（以下、第一生命）は2023年4月1日より、イギリス人のスティーブン・バーナム氏を、専務執行役員CIO（Chief Information Officer）兼CDO（Chief Digital Officer）として招聘した。同氏はこれまで野村證券やメットライフ生命保険、プルデンシャルなどで技術部門の責任者を歴任した「フィンテック畑」のスペシャリストだ。バーナム氏に、第一生命に入社した理由や同社でのミッション、日本の生命保険会社がDXを成功させるキーポイントなどを聞いた。
グローバルな事業拡大に必要な多様性のある人材の獲得・育成に積極的に取り組んできた三井化学。同社のグローバル人材部で部長を務める小野真吾氏が、人材獲得・育成のための取り組みからグローバルレベルでの施策、目指すべき在り方としての包摂的タレントマネジメントの実現方法まで、人材戦略の全貌を解説する。
コロナ禍で深刻なダメージを受けたのはラグジュアリー業界も例外ではない。しかし、伝統とイノベーションを結束することで復活し、LVMHをはじめとする大手ラグジュアリーグループは、コロナ前の2019年を上回る回復力を発揮した。本連載では、『世界のラグジュアリーブランドはいま何をしているのか？』（イヴ・アナニア、イザベル・ミュスニク、フィリップ・ゲヨシェ著／鈴木智子監訳／名取祥子訳／東洋経済新報社）から、内容の一部を抜粋・再編集。ラグジュアリーブランドのキーパーソン35人の証言やマネジメントに関する優良な経験値を通じ、先が見えない時代の予測と危機への対応のヒントを探る。第3回目は、持続可能な発展のためにラグジュアリーブランドが重視する生産モデルと、成否のカギを握る素材と製造法について解説する。