テレビ事業の赤字をきっかけに続いたどん底の時代を乗り越え、2024年3月期決算では過去最高の売上高13兆円超を記録したソニー。危機的状況の中、平井一夫社長兼CEO（当時）のもとで同社の再生に辣腕を振るい、その後の再成長の土台を築いたのは、現在グループ会長CEOを務める吉田憲一郎氏だ。ソニーを40年にわたり取材してきた経済ジャーナリストの片山修氏は、「先行きが不透明で変化の激しい時代にこそ、吉田氏のような新しいタイプのリーダーが求められる」と述べる。前編に続き、2024年9月に書籍『ソニー 最高の働き方』（朝日新聞出版）を上梓した同氏に、ソニー躍進の秘訣（ひけつ）や吉田憲一郎会長CEOにまつわる秘話を聞いた。（後編／全2回）
資源バブルの終了に、トランプ大統領の再登板――。総合商社を取り巻く外部環境が大きく変わろうとしてい…
半導体業界における事業環境の変化12月1日、インテルはCEOのパット・ゲルシンガー氏が退任したことを発表…
「今後2年間で現在の危機的状況から脱却し、体制を再構築する」「大変危機感を持っており、今後の計画を…
家庭用の血圧計や電子体温計、医療機関向けの動脈硬化測定装置などを中心に健康機器、医療機器の開発・販売をグローバルに展開するオムロンヘルスケア。2010年当時に同社の経営統轄本部長として運営構造改革を主導し、事業の飛躍的な成長と高収益化の実現につなげた元オムロン取締役専務執行役員CFO 兼 グローバル戦略本部長の日戸興史氏が、改革の切り札として活用したのが「TOC（Theory Of Constraints、制約理論）」と呼ばれるマネジメント理論だ。 第4回では、TOCが提唱する全体最適のプロジェクトマネジメントの手法「CCPM（Critical Chain Project Management：クリティカルチェーンプロジェクトマネジメント）」について解説する。
アフガニスタンで実権を握るイスラム主義勢力タリバンの暫定政権が、例外的に認められていた医療系教育機関への女性の通学を禁止したと地元メディアが伝えました。国連は、現地ではすでに女性の医療従事者の深刻な不足に直面しているとして深い懸念を表明するなど国際社会からの批判が高まっています。
国際親善のためトルコを公式訪問している秋篠宮ご夫妻は、世界遺産に登録されているイスタンブールの旧市街で、イスラム教のモスクやオスマン帝国時代の宮殿を視察されました。
ハワイにある太平洋津波警報センターから気象庁に入った連絡によりますと、日本時間の6日午前3時44分ごろ、アメリカのカリフォルニア州北部沿岸を震源とするマグニチュード7.3の大きな地震がありました。気象庁によりますと、この地震で北海道から沖縄にかけての沿岸では早いところで正午ごろから半日ほど、20センチ未満の潮位の変化があるかも知れませんが、被害の心配はないということです。
12月決算企業の期末日が迫ってきた。株式投資は、値上がりによる売却益だけではなく、保有を続けて配当収…
ロシア軍がウクライナへの攻撃に使用している北朝鮮製の短距離弾道ミサイルについて、ウクライナの研究所は、精度は低いものの爆発力の強さが脅威になるという見方を示しました。
国際的な人権団体アムネスティ・インターナショナルはイスラエルによるパレスチナのガザ地区への攻撃がジェノサイド、集団殺害にあたるとする報告書を公表し、イスラエル側はこれに強く反発しています。
G7＝主要7か国が来週13日にも首脳会合をオンライン形式で開催する方向で調整していることがわかりました。日本政府としては、1月にアメリカでトランプ政権が発足することも踏まえ、G7の結束を確認したい考えです。
内戦が続くシリアでは、11月下旬以降、反政府勢力が攻勢を強め、政権側との間で激しい衝突が続いています。5日、反政府勢力は、攻防が続いていた中部の主要都市のひとつに進攻したと主張し、政権側も市内からの部隊の撤退を事実上認めていて、戦闘の拡大が懸念されています。
国会では、5日の衆議院に続いて、6日は参議院予算委員会で、石破総理大臣が出席して審議が行われます。来月で発生から1年となる能登半島地震の復旧・復興の支援や、地方創生の具体策などをめぐり、与野党の論戦が続きます。
政府は「貯蓄から投資へ」を推進し、金融教育にも力を入れています。一方、現在の50代・60代は「お金は汗…
企業戦略の適切な実行に不可欠なマネジメントコントロール。その実施のためには、管理会計による動機づけが必要です。本講演では、一橋大学の青木康晴教授が、マネジメントコントロールにおいて求められる管理会計上の工夫について事例を交えて解説します。
宮城県岩沼市にある竹駒神社では、1年の厄を払うための正月の縁起物の1つ、「かぶら矢」づくりが行われています。
師走を迎え、宮崎県三股町のヤマメの養殖場では、お歳暮やおせち料理用のヤマメの甘露煮づくりが最盛期を迎えています。
クリスマスを前に、島根県の水族館ではサンタクロースやトナカイをイメージさせる海の生き物が展示されています。
「砂の女」や「箱男」などで知られる戦後の日本文学を代表する作家、安部公房の特別展が横浜市で開かれています。
東武スカイツリーラインのターミナル、浅草を出発した電車が隅田川を渡ってまもなく到着するのが「とうき…
「経験は当てにならず、決断は難しい」。古代ギリシャの医学者・ヒポクラテスの言葉が示すように、経験は判断を誤らせ、ときに致命的な結果をもたらす。一方で、人は経験から多くを学習し、経験を意思決定に生かしている。この齟齬（そご）と矛盾はなぜ生じるのか。本連載では『経験バイアス ときに経験は意思決定の敵となる』（エムレ・ソイヤー、ロビン・M・ホガース著／今西康子訳／白揚社）から、内容の一部を抜粋・再編集。経験の「罠」にはまることなく、経験を適切な意思決定につなげるためのアプローチを解説する。 第1回は、優れた作品や技術が登場した際、その革新性を見誤ってしまう「経験の罠」について考える。
「特許」には企業の過去から現在に至るまでの発明・イノベーションの歴史が記されている。いずれも専門的な情報が多く、読み解くのは容易ではない。しかし、そこには企業や事業の価値、ひいては「未来」をも予測する貴重な情報が数多く示されている。本連載では『Patent Information For Victory ～「知財」から、企業の“未来”を手に入れる！～』（楠浦崇央著／プレジデント社）から、内容の一部を抜粋・再編集。知財力に優れた国内2社の事例を元に、特許戦略の最新事情を解説する。本連載の前半では、ヘルスケア商品における知財戦略のパイオニア「花王」の事例を紹介。第1回は、効果的に他社の参入障壁を構築する花王の「パラメータ特許」について取り上げる。
サウジアラビアやロシアなどの主な産油国でつくるOPECプラスは閣僚会合を開き、今の減産の枠組みを1年間、延長することで合意しました。複数の国が来月から予定していた原油の供給拡大の先送りも決めていて、原油価格を下支えする狙いがあるとみられます。
JBpress／Japan Innovation Reviewでは12月17日（火）、「第2回 SX/GX フォーラム」を開催します。オムロン 執行役員常務 井垣勉氏による「企業理念の実践を通じて企業価値向上を目指す オムロンのサステナビリティ経営」、三井化学 CHRO 安藤嘉規氏による「企業文化を活かした三井化学の人材戦略とDE&I」など講演多数。先進企業の事例とともに、サステナビリティへの取り組みについて考えを深めてまいります 。
