2000年代に注目を集めた「アクティビスト」(物言う株主)の動きが再び活発化している。海外のアクティビストファンドの日本への参入が相次ぎ、2023年6月の株主総会では株主提案を受けた上場会社数が過去最多を記録した。いま、日本企業が狙われる理由は何なのか。買収の脅威に晒されることがないように、どのような備えをするべきなのか。書籍『敵対的買収とアクティビスト』の著者で、これまで数々のアクティビストと対峙してきた弁護士の太田洋氏に、アクティビストの全貌や標的になりやすい企業の特徴、アクティビストから自社を守るための方策について話を聞いた。(前編/全2回)