2018年は猛暑や台風や集中豪雨で大変な年だった。温暖化による気候変動が1つの原因だろう。2015年に「パ…
アメリカの連邦準備制度理事会（FRB）のパウエル議長が4日、アトランタで開かれたアメリカ経済学会の年次…
米中対立、各国で対等するポピュリズムなど、様々な波乱が予想され、先行きの見通し難い2019年が明けました。日本の未来も大半は見通し難いものですが、いくつか、自他ともに間違いなく予想が立つポイントがあります。
変化していく社会のあり方を考え、その中で企業がどのような価値を持つかを考えることも、CDO（Chief Digital Officer）の役割であると、三菱ケミカルホールディングスの執行役員CDOの岩野和生氏は語る。
中国人理解の必要性が高まっているなかで、待望とも言える1冊が、田中信彦著の『スッキリ中国論 スジの日本、量の中国』（日経BP社）である。田中氏は上海に長く暮らし、ビジネスコンサルタントをしながら、日本のメディアにも中国の時事評論を書いてきた人で、その鋭い中国人論にはいつも感心させられてきた。
アップルのティム・クック最高経営責任者（CEO）は1月2日に投資家に宛てた書簡で、昨年（2018年）10～12月期の業績予想を下方修正すると発表した。
日本と同様、最近韓国では「働き方改革」の風が吹いている。韓国における働き方改革は、残業時間の短縮時間や最低賃金の引き上げ率が日本を大きく上回り、日本より速いスピードで改革が推進されているのが特徴。退社後にヨガやピラティスなどの「アフター5教室」に通う人々が増加したり、一部の大企業では雇用創出の効果も表れ始めているが、その急速な「働き方改革」の成果は決していいことばかりではない。賃金の減少に直面した労働者たちのストライキが起きたり、企業が無人化を進めて雇用が奪われ始めたり…。日本人が知らない韓国「働き方改革」の現実をレポート。
【サイエンス365days】は、「あの科学者が生まれた」、「あの現象が発見された」、「あの技術が発明された」など科学に関する歴史的な出来事を紹介する「この日なんの日」のコーナー
「優待株投資」でテレビでもおなじみの桐谷広人さんは、「クオカード」がもらえる優待株を買いなさいと勧める。コンビニなどで、現金代わりに使うことができるからだ。本人に「クオカード」活用術を語ってもらった。
「極めてボラティリティーの高い動きが見られたことは、強い懸念を持って認識せざるを得ない」――。一時1㌦104円台後半まで進んだ急激な円高と大幅な株価下落を受けて、財務省の浅川雅嗣財務官は先週金曜日（1月4日）の午後、情報交換のため、金融庁、日本銀行幹部を交えた臨時3者会合を開催、直後に記者団にこう危機感を表明した。その数時間後には、米連邦準備理事会（FRB）のパウエル議長の講演の場で、既定路線の金融政策の正常化について「柔軟に見直す」と語り、市場の安定を最優先する考えを鮮明にせざるを得なかった。