人類の進化を理解するための最大の情報源は、人骨の化石です。化石を古い順番に並べていくことで、形態や環境変化による構造の変化を読み解くことができます。では、その順番はどう決めればよいでしょうか？ 下の地層のほうが古いという地質学の原理や、一緒に出土する動物の化石が手がかりになるでしょう。しかし、ずばり何万年前のものかを調べるには年代測定の方法によらなければなりません。人類進化学史上、ポイントとなった年代測定法のいくつかについて見てみたいと思います。
新事業創出チャンスが加速度的に増えているにもかかわらず、起業家数も起業件数もアメリカや中国などに比べて大幅に見劣りするのが日本の現状だ。しかし、いまや時価総額トップ10に入る大企業のリクルートだって、江副浩正がたった１人で立ち上げた小さな会社だった。今そういうアクションがもっとないと、未来の日本企業社会は年老いた活力のないものになってしまう。GAFAMのあとを追うどころではなくなってしまうのだ。現状が居心地いいからといって、私たちの働き方が今のままでいいわけがない。成功した起業家はどう意識を変えたのだろうか。『起業の天才！ 江副浩正 8兆円企業リクルートをつくった男』の著者でジャーナリストの大西康之氏と、新規事業家で『起業は意志が10割』の著者である守屋実氏が語り合った。
「一橋大学アウティング事件」をめぐる裁判の控訴審判決から、今日で1年。大学側の責任は問われなかったが、東京高裁はアウティングを「人格権ないしプライバシー権などを著しく侵害する許されない行為」だと判断した。アウティングが命の危険につながるほど重要な問題だということは、もっと知られる必要がある。
「マル暴」と呼ばれる刑事たちがいる。暴力団を担当、日常、暴力団構成員と付き合い、時に威圧、放つオーラは強烈で、ヤクザより恐い雰囲気を持つから、逆に国民にとっては「頼りになる存在」だ。ただ、「マル暴」と付き合いのある一般庶民は、ほとんどいないだろう。関西系暴力団組事務所のガサ入れで、「開けんかい！ コラ！」と、「マル暴」がドアを激しく叩く映像を報道で見て驚き、ヤクザ映画でその迫力を知る程度だ。その「マル暴」を、警視庁で40年近く担当、退官時には、東京の治安維持に務めた功績で、「警視総監特別賞（短刀）」を受賞した櫻井裕一氏が、平成の「ヤクザ事件裏面史」といって差し支えない本を、11月25日、上梓した。
近年「大人のいじめ」が深刻な問題になっている。厚生労働省の統計によると、「いじめ・嫌がらせ」に関する労働相談が、ここ10年で2倍に激増。労働問題に取り組むNPO法人「POSSE（ポッセ）」を立ち上げ、膨大な数の「いじめ・嫌がらせ」に関する相談を受けてきた坂倉昇平氏がその実態を、近著『大人のいじめ』（講談社現代新書）をもとに解説します。
近年「大人のいじめ」が深刻な問題になっています。厚生労働省の統計によると、「いじめ・嫌がらせ」に関する労働相談が、ここ10年で2倍に激増。労働問題に取り組むNPO法人「POSSE（ポッセ）」を立ち上げ、膨大な数の「いじめ・嫌がらせ」に関する相談を受けてきた坂倉昇平氏がその実態を、近著『大人のいじめ』（講談社現代新書）をもとに解説します。
女優でモデルの新木優子さんが自身のインスタグラムを更新。11月12日に発売されたファッション誌『ar』12月号（主婦と生活社）の撮り下ろしショットを披露している。
ヨーロッパで新型コロナウイルスの感染が急速に拡大していることから、ECDC＝ヨーロッパ疾病予防管理センターは各国が18歳以上を対象にワクチンの追加接種を検討し、中でも40歳以上については早期に検討すべきだという見解を示しました。ヨーロッパでは新型コロナウイルスの感染拡大を受け、各国がワクチンの追加接種を加速したり行動制限を強化したりしています。
「赤字拡大」の長いトンネルに、ようやく終わりが見えそうだ。楽天グループが11月11日に開いた2021年1～9…
◇日本たばこ産業（２２年３月２３日）会長（副会長）岩井睦雄▽副会長 岡本薫明▽取締役 庄司哲也▽退任 会長丹呉泰健
来年度の診療報酬改定をめぐり、財務省は社会保障費を抑えるため医師の人件費などの「本体」部分も引き下げたいとしているのに対し、日本医師会は新型コロナウイルスの影響で昨年度、病院の経営状況が悪化したことも踏まえ引き上げを求めていて、年内の決定に向けて議論が活発になる見通しです。
大相撲九州場所は12日目、ただ一人全勝の横綱 照ノ富士は先場所敗れた関脇 明生との対戦です。
イギリスのロボット科学者であるピーター・スコット-モーガン博士は、全身の筋肉が動かなくなる難病ALSで…
アフガニスタンのイスラム主義勢力タリバンとの関係を各国が模索する中、日本のアフガニスタン大使が首都カブールで初めてタリバン幹部と会談したことが分かりました。大使は現地での安全が十分に確保された場合に日本大使館を再開することになると伝えたということです。
立憲民主党の代表選挙に立候補している4人は24日夜、覇権主義的な行動を強める中国への対応をめぐって論戦を交わしました。