【高論卓説】コロナ禍の消費に新たな潮流 「巣ごもり」合ったサービス続々
新型コロナウイルス感染拡大による「巣ごもり」にすっかり参ってしまった。そうだ！バス旅行に行こう！どうせなら、行ったことがないところへ向かおう。「島根県邑南町（おおなんちょう）・魅力発掘ツアー！」にいざ出発しよう。
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東日本大震災の3か月後に海外のアーティストとしてはいち早く日本を訪れるなど被災地の支援に積極的に取り組んできたアメリカの歌手、レディー・ガガさんが、震災から10年となる11日、ビデオメッセージを寄せました。
第2次安倍内閣は2012年12月に成立し、2020年9月まで2822日、7年8カ月あまり続いた。これは1964年から1972…
2020年9月に逝去した三井住友銀行元頭取・日本郵政元社長の西川善文氏は、2013年から翌年にかけ、記者と編集者を相手におおいに語ったことがある。仕事とはどのようにするべきなのか、どんな人が成果を上げるのか。語られたことは、長年、大組織の中で人に揉まれ、人を観察し、お客と相対し、トップとして人を率いた経験と、持って生まれた眼力によって培われた、西川善文ならではの奥深いものだった。死去から半年経ったことを契機に、それを一冊の本『仕事と人生』として刊行することになった。「ラストバンカーの遺言」というべき本書から、どんな時代も変わらぬ仕事術を、数回にわたりご紹介したい。
福島第一原子力発電所の事故から10年が経過した。しかし日本の原子力規制を担う原子力規制委員会、ならびに原子力規制庁にはまだまだ問題が山積している。過酷事故から10年を機に、現状の問題点と今後目指すべき姿について、行政学の専門家が検討する。
東日本大震災と福島第1原子力発電所の災害について、さまざまなことが語られてきた。しかし、新たな問題提起がなされなかった。
早いもので東日本大震災から、今年で10年を迎える。あの日、私自身も忘れられぬ経験をした。
東日本大震災から10年。まだ完全な復興にはほど遠く、いまだ故郷に帰れない人もたくさん存在している。
「パパ悪いことしたの？」東電社員の夫を持つ山田智子さん（仮名・30代）は、小学生の息子に尋ねられるたびに胸を痛めていた。
東日本大震災と東京電力福島第一原発の事故から10年になる。この未曾有の大事故について我々は今、どう解釈すべきなのかーー。
コロナ治療薬を開発、メキシコで治験を行なうと発表し、株価を20倍に高騰させた医薬品ベンチャーのテラと、支援会社のセネジェニックスジャパンに、証券取引等監視委員会のメスが入った。
去る2月24日、2020年の韓国における合計特殊出生率（以下、「出生率」とする）が公表された。2018年に1.0を割り込んだ0.98、2019年には0.92にまで下がっていた出生率は、2020年には0.84と0.9をも割り込むことになった。
地震や台風・洪水をはじめとする自然災害による被害として、まっさきに挙げられるのは人命や建物の損傷等の直接的な被害だが、電気、水道、ガソリン供給、交通インフラ等の遮断による“間接的な被害”にも、近年注目が集まっている。災害の間接的な被害は予測できるのか、また、最新のテクノロジーを用いてどのようなことが行われているのか、耐震工学の研究者である堺淳一氏に解説してもらった。
欧米では、ここに来て実用化される新型コロナ・ワクチンの種類が増えるにつれ、それらに対する人々の選り好みが生まれるのではないかと心配されている…
アメリカのCBSテレビにて特別番組『Oprah with Meghan and Harry: A Primetime Special』が3月7日（現地時間）に放送された。特別インタビューに応じたヘンリー王子とメーガン妃は、王室メンバーとして経験した苦悩や王室離脱の理由などを吐露。世界中に波紋が広がる事態となった。
2011年の東日本大震災では、在日米軍を中心とするアメリカ軍も素早く被災地の救援活動に入った。筆者は、海兵隊から派遣された現地司令部の政治顧問として救援作戦の立案や運用に関わった。その現場体験の中から、災害対策の教訓を導き出す。
「震災から10年が経ちましたが、まだまだ終わりじゃない」。そう語るのは、神奈川県藤沢市で建設会社を営む茂木真二さん（58）だ。日系ブラジル人2世の茂木さんは、10年前のあの日も現場に出て働いていた…
3月9日、アメリカのシンガーソングライター、ローレン・グレイ（18）がInstagramを更新。1960年代に活躍したアイドル歌手ナンシー・シナトラを意識したコスプレショットを披露し、2100万人ものフォロワーが注目している。
全日本空輸が、本社や空港で事務や機体整備に携わる地上職の希望者向けに、理由を問わず１日５～７時間の短時間勤務を選べる制度を４月から導入することが１０日、分かった。育児や介護で短時間勤務を認める企業はあるが、目的を限定しないのは異例。新型コロナウイルス流行による業績悪化を受けて、雇用を維持したまま人件費の圧縮を進め、働き方の自由度も高める。
緊急事態宣言が２週間延長された首都圏。営業時間短縮で苦境が続く飲食店の中には、生活様式の変化に対応して活路を見いだそうと、新たなサービスを始めた店もある。朝焼き肉に、同業者と手を組んでの弁当デリバリー…。宣言解除後も、客足が戻るには時間がかかるとの見方もあり、試行錯誤が続く。